毎年恒例の後発医薬品割合が、2025年8月29日で公表された。2024年度の調剤医療費（電算処理分）の動向によると、後発医薬品割合は2025年3月時点で90.6％だった。なおこの値は院外処方の調剤医療費だけで、院内処方の分は含まれていない。

　その伸びは2024年10月からスタートした長期収載品の選定療養でぐんと伸びて90％台に突入した。年齢階級でみると特に5歳以上、10歳未満の小児が伸びている。これまで都道府県では小児医療費無料化のところが多く、負担ゼロなら先発品を選んでいた母親が多かった。ところが選定療養のおかげで、特許切れの先発品に自己負担が生じたとたん、母親たちが後発医薬品へと一斉に切り替えたからだ。

　都道府県別にみると、2025年3月時点で、ベスト３は沖縄県（94.1%）、岩手県（93.1%）、鹿児島県（93.1%）で、ワースト３は東京都（88.1%）、徳島県（88.2%）、奈良県（88.4%）だ。ベスト１は沖縄県で変わらなかったが、ワースト１が徳島県から東京都に変わった。

　後発医薬品の使用促進に残された最終手段は地域フォーミュラリーだ。ぜひ東京フォーミュラリーの実現で、東京の後発品90％を目指したいものだ。